よくある質問
- 他社で失敗・他社に依頼中

他社で失敗・他社に依頼中

他社に依頼中ですが、AIさんに変更したい。
現在は他社が作業中と言うことですね。
「解約確認書」を発行して頂いて、対象者の警戒・隠れたトラブルが無ければ対応可能ですよ
その為、他社関与のケースでは最初に「警戒心の確認」からご提案させて頂いています。

【別れさせを成功させるポイント

先ずは、業者の創業年数から経験を確認してください。「ドメイン 取得日」から一定の期間は想定可能です。
他社に依頼中ですが、担当が電話に出てくれない。
「電話に出ない」ということは、何か都合が悪いことがあるのでしょうね。
まずは依頼した会社または本社に電話をしてください。
それでも連絡がなかったり、返事が遅ければ「危機的状況」として考えましょう。
弁護士など法律の専門家への相談が必要です。

【別れさせ屋が電話に出ない理由】

  • 作業内容に虚偽がある(実際には作業していないなど)
  • 自転車操業である
  • 会社として成り立っておらず倒産寸前である
  • そもそもプロ意識が低い
他社に依頼中ですが、作業の報告資料を見せてくれない。
実際に作業をしていれば、写真・動画・メール履歴等はあると思いますよ。
「信用できなくなるから見せて欲しい」と伝えて、資料請求してはいかがでしょうか?

当社では、スタッフの個人情報や作業方法を外部に漏らさないため、データをお渡しすることは出来ませんが、当社内にて画像・動画等で作業結果をご確認いただけます。
遠方からのご依頼の場合は、画像ををメールさせていただくのですが、その際はスタッフにモザイク処理をしております。
他社に依頼中ですが、交通費といって高額な費用を請求されています。
別れさせ屋の揉め事で多いのが「経費の請求」によるトラブルです。
対象者に情報リークされてしまうのでは?と不安になり、つい支払ってしまう依頼者様もおられます。
ですが、不当な請求に応じる必要などありません。
社長ブログを社長が書いていない?
ブログを見て信用して相談した方にとっては、残念なことですよね。
そのような代理・代書でブログを書いている業者もあるようです。

法律的に問題はありませんが、人と人との繋がりとしては信用が薄くなりそうです。
出来れば代表・社長自らが執筆しているブログを見て、ご判断ください。

ブログやSNSは、私たち業者がお客様に考え方を伝える大切な手段です。
そこで言葉を発信できないのは、技術力・表現力の問題もありますし、現代のネット社会への対応が遅れているともいえます。
会社の窓口がそれでは、果たして日々変化する恋愛事情に合わせられる代表・会社なのか?不安になってしまいますね。

当社のブログ・SNSは代表自らが更新しておりますよ。

 ブログ・SNSへ

公開している経歴や創業日に嘘があった?
別れさせ屋・探偵の中には、経歴詐称をしているケースがございます。
ですので、一般事業のような「常識」を前提に考えると、業者選びは失敗します。
別れさせ屋は「虚偽・嘘・誇大の多い業界」だと踏まえて探すことをおすすめします。

一例ですと、創業?年・相談件数一年で?万件など……
このような虚偽が多くみられます。

当社では、お客様に「業界の裏側・実態」を知っていただくべく、多くのデータ開示をしております。
その1つに検索順位・相談件数がございます。
社長ブログにて毎月1回「データ開示」として公開しております。

【当社が開示しているデータ】

  • 検索順位(Google・Yahoo)
  • アクセス数
  • 月間の相談件数
調査中に110番通報されたらしい?
調査・探偵の作業中に110番通報は、あり得る事態です。
大切なのは、通報された原因とその後の対応です。

  • 連日長時間張り込みをしていないか?(不審者として通報される)
  • 車のエンジンを掛けて張り込みをしていないか?(騒音やガスの苦情が出る)
  • 不法侵入していないか?
  • 警察官には身分証明書を提示した方が話しが早い

【当社が行っている対策】

  • 自社名義の車を使用(警察が所有者から調査作業中とわかる)
  • 連日長時間の作業を避ける
  • 調査車両は全てハイブリット車(音が静か)……など
面談担当ではなく、現場担当から連絡がくるのが不安です。
当社ではあり得ない対応ですね。
顧客情報というのは、現場スタッフが知る必要はありません。
「現場の声が直接聞けて安心」と受け取るのは、非常に危険な考え方だと思います。
別れさせ屋の組織運営では、面談担当と現場担当を分けて対応する事が情報管理の定石です。
顧客の信用と安全を考えると当然のことですが、事業としての取り組みや情報管理に問題があるのではないでしょうか。
依頼した別れさせ屋に返金してもらいたい。
ご依頼した業者との契約内容・作業内容によっては可能な場合がございます。
まずは弁護士の先生に相談しましょう。

当社からのアドバイスとしては、その別れさせ屋は「法人組織」か「個人」のどちらか?
ここが重要です。
個人経営ですと資金難の可能性があり、いざ「返金します」となっても実際にお金が戻ってくる可能性は低いです。
実際に金銭的なトラブルが多いのも、個人経営の業者です。
ですのでご依頼される際は、必ず「法人運営」の業者にしてください。